自律型人材の育成方法とは?
カテゴリ:人材育成
2016年9月23日(金)
自律型の人材を育成していくことは、企業にとって非常に重要な事項となります。自律的に思考し、行動できる人材を効率よく育てていくことによって、企業全体としての行政アップや、長期的な経営の安定などを目指していくことができるからです。
そのため、業種や職種を問わず、自律型人材のニーズは非常に高いと言えます。この意識を企業内で共有し、根底的な育成を行っていくことが、企業としての未来にも繋がっていきます。
自律型人材に求められる資質とは
そもそも、「自律型」とはどのようなタイプの社員のことを指しているのでしょうか?自律型の人材に求められる資質をチェックしてみましょう。
- 自ら設定した高い目標を持って業務に取り組むことができる。
- 自ら課題を持ち、それを明確にした上で、解決策を講じていくことができる。
- 現状に不足しているものを補っていくために、創意工夫を行うことができる。
- 行動に主体性があり、周囲を巻き込んで物事を進めていくことができる。
- 自らが設定した物事の達成や道順に信念を持つことができる。
- 行動や思考にオリジナリティがあり、発想を重ねることができる。
このように、「自律型人材」とは、自ら目標を設定した上で、思考し、行動を重ねて、結果を出すことができる人材を指しています。
自律型人材を育成する企業側のメリット
「自律型人材」に求められる資質は明確になりましたが、こういった人材を育成することで、企業側にはどのようなメリットがあるのでしょうか?具体的な内容についてチェックしてみましょう。
- 業務を効率よく回せるようになる。
「自律型人材」とは、所謂「指示待ち人間」ではないのが特徴のひとつです。上司をはじめとした、他者からの指示がないと行動できない人材ではなく、自ら思考し、主体的に行動をすることができる人材であるため、指示による手間やタイムラグを節約し、スムーズに事業を進めていきやすくなります。
- 困難を乗り越えていくことができる。
「自律型人材」は、自分で物事の達成による道筋を模索し、決定した道のりに合わせて、試行錯誤を重ね、結果を獲得していくことができます。そのため、企業として難題に向き合ってしまった場合でも、解決の糸口を探り、より良い成果を上げやすくなるのです。
責任感のある仕事を任せる
「自律型人材」を育てるためには、責任感が発生する仕事を任せるようにすることが重要です。誰しも初めての状態では、どうしても指示待ち人間になってしまうものですし、慣れていない現場で、いきなり創意工夫と主体性を持たせるのは難しいというものです。そのため、成長段階と仕事内容に応じた責任を預けることで、人材育成の場を設けていくことができます。主体性と責任感は、自立型人材にとって決して欠かすことができないものです。無責任で失敗しても大した問題や影響が出ない仕事をいくら任せたところで、自立型人材としての成長は望めないということを意識するようにしてください。
指示をせず余白を与えること
「自律型人材」を育成するためには、敢えて指示を出さず、余白を与えて作業における成長を促す方法もあります。答えを言わずに質問をして、人材の思考力や意識を変えていけるように働きかけます。また、物事の答えを敢えて言わないで、業務のフィードバックを行うこともポイントのひとつです。
あくまで主役は人材である部下ということで、この場合、上司はわき役に徹するということになります。余白や隙間があるからこそ、人は成長していくことができるため、時に業務の効率が一時的に下がったとしても、長期的な視野を持って育成計画を立てるようにしましょう。
自律型人材を育成するプログラム
企業によって、自律型人材を育成するための具体的なプログラムやスケジュールは異なって来るものです。個々人の資質や状況によっても変更が必要なものだと理解してください。その上で必要ないくつかのプログラムについて紹介していきます。
- 講義
問題の発見力や自己管理能力について、行動力を養うためにも、正しい認識を持つことが重要です。
- ディスカッション
問題解決のための提案をし、誰かの意見のブラッシュアップを行うことができます。発想力を養ったり、社内外におけるコミュニケーション力を成長させていくことも可能です。
- 模擬プレゼンテーション
キャリアプランの作成や、業務改善実行プランの提案などをまとめて、より分かりやすい形で他者に提示するスキルを養うことができます。また、ワークシートを使用した講義や、ケーススタディーを活かした個人ワークなども積極的に活用することができます。
「自律型人材」を獲得する重要性
自ら考え、提案し、行動して結果を獲得していく「自律型人材」を確保することは、企業にとっての長期的に利益をもたらすために決して欠かすことができません。そのためには、計画性を持った育成プランを提示し、人材育成を効果的に行っていくことが求められます。